セラピストになるときに誰も教えてくれない、いろいろいろいろ

こんにちは。
本日も台東区からタイ古式マッサージとか労働社会保険諸法令その他を何かお届けします。
セラピスト兼社労士のまつざわしんぺいです。

前回は脱サラしたときに使えるかもしれない雇用保険のお話でした。自分で事業を始めたときにもらえる可能性のある再就職手当のお話でした。
この文章を書いていてふと思い出したのですが、過去に雇用保険に関してはこんな文章も書いています。

今回は社会保険関連のうち健康保険系のお話をしてみようと思います。

雇用形態が正社員、契約社員、パート、アルバイトの方は基本的に労災保険が雇い主負担で付いているので、研修中も含めて仕事を通じて腱鞘炎になった、なんて時はすぐに総務的な人に相談しましょう。
労災保険率が上がるから、手持ちの健康保険で治療しろとか言う雇い主は100%ブラックまたは無知もしくはその両方です。
労災保険料率の変動があるのは、そこそこの労働者数(100人以上)を抱える事業か(20人以上100人未満を抱えて)特定の条件に合致する事業です。
そんなに人数のいない事業所だった場合、保険率が上がるなんて言われて断られたら、雇い主の無知に加えて労働保険料の不払いを疑うと良いです。
労働契約を書面で交わしていない、なんていうときはかなり注意ですね。

で、業務委託の場合ですが、研修中や業務を通じて怪我をしたりしても労災なんてものはありません。
基本的に自分が加入している国民健康保険か扶養になっている場合は扶養元の健康保険の給付を受ける感じになると思います。
少なからず治療を受けたときには自己負担額が発生するということです。
雇用されている場合に加入している健康保険の場合は、プライベートの怪我なんかのときに給料がもらえなくなったときの手当として傷病手当金という制度がありますが、国民健康保険や健康保険の被扶養者にはこの制度がありません。
国民健康保険や健康保険の扶養給付では病気、怪我、妊娠に関する給付が手厚くできていないので、ここは少し注意しておきたいところです。

初心者を可としているボディーワーク関連の研修は全般的にスタッフを使い捨て的に考えていることが多々あります。
その根拠としては業務委託なので怪我をしても委託するサロン側が負うものが全くないからなんです。
セラピストとしては休業に関する保障が得られないので自らの体を自らで守る必要があるわけです。
業務委託にもかかわらず休憩が取れない、などというのは実は業務委託契約に反しているので、無理が重なるようであれば、しっかりと断ることも出来るのです。
現代日本の勤務形態は大半が雇用に基づいて固定給が出るようになっていることに慣れてしまっているというのがあり、初めて業務委託の仕事をすると雇用のノリで金にならない仕事をしてしまいがちです。
これと契約上の仕事が重なって体に負担がかかってセラピストが体調を崩してもサロン側は都合よく業務委託を盾に何の保障もしません。
業務委託では公的保険の補償が薄いので絶対に無理せずに自分の体を優先で考えて欲しいところです。

そんなわけで次回は社会保険関連のうち年金の話をしようと思っています。

次回は年金でなくて｢リバース東京事件｣から考えるセラピストの立ち居地です。
年金の話は次々回です。

と、そんなところで、ご予約･ご来店お待ちしております。

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